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2026年4月18日 (土曜日)

生成AIを使用して利用者自身が犯罪者または犯罪者予備軍であることを自覚する方法

生成AIは,基本的にはパイレーツシステムなので,何らかのコンテントを(合法的または違法に)収集し,蓄積したデータを基礎として外見上知識のように見える愚かな出力または違法な出力を生成し続けている。

それが愚かまたは違法であることを確認するための手段はそのシステム自身によって既に用意されている。

それは,出力された「回答らしきもの」に関し,「その根拠は?」と問い続けることだ。

「根拠」というもののの本質を既に知っている優秀な人間であれば,ここまで説明すればそれで全てを理解できることだろう。
根拠の回答が尽きた時点で,その回答が尽きた状態または態様によって,そのシステムの利用者自身が「こんなものを利用して時間の無駄だった」との確信をもつか,または,「違法なシステムであり,その利用者としての自分も違法行為の共犯者だ」との理解を得るか,そのいずれかだろうと思う。
一般に,生成AIシステムの利用のための公開に伴うテキストや音声や画像の出力は,公衆送信可能化または公衆送信それ自体であり,利用が有料であるときは営利目的が存在することになる。
著作権法を含め,知的財産と関連する法制度の仕組み全体を網羅的かつ適切に既に理解し終えている者であれば,何が問題であるかを即座に理解できることだろう。しかし,そのような法制度に関して部分的にかじっただけの者や生成AIから出力された「要旨」を鵜呑みにしているだけの者にとっては,(要するに,本当は何も知らないのと同じなので)私が何を言っているのかを理解することが不可能または困難である可能性が高い。

他方において,「根拠」というものの本質を知らない愚鈍な人間であれば,何をどのように説明しても理解できないので,私は何も説明しないことにしている。

自分で苦労して勉学を重ねた者またはそのようにしようとしている者に対してのみ,私は適切な説明を与える。

残り少ない人生の貴重な時間の無駄遣いはしない。

結論として,世間では,生成AIの利用者の中で犯罪行為または違法行為の共犯者が増加し続けていると言える。

真の権利者はもっと怒るべきだ。そして,生成AIサービスの提供者から(何兆円でも)当該サービスの提供者から,法律上可能な最大限の賠償金をどんどんとるべきだと思う。
特に,米国の裁判における陪審員は,何百兆円になろうとも,法律上許容される最大限の賠償額を妥当とする評決をすべきだと考える。

 

 

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