SIMがありません
スマートフォンが大嫌いなため,ずっとガラケーだけを使っていたのだが,ドコモがガラケーのサポートをやめるというので,やむを得ずスマートフォンに切り替えることにし,ドコモショップでiPhoneを購入した。
いろいろとトラブルがあった。その中でも最近頻発するようになったのは,「SIMがありません」と表示されて通信途絶になってしまうというトラブル。
ドコモショップで相談したとしても,(仮にリコールすべき欠陥が存在しているとしても)絶対に企業責任を認めず,修理もしないことがほぼ確実に予想された。
それが(ドコモに限らず)当該業界全般における悪しき伝統芸のようなものとなっているのかどうかは全く知らないのだが,この点に関し,総務省との関係でも経済産業省との関係でも,当該業界を行政指導しようとしたということを耳にしたことがない。
それゆえ,ドコモショップの窓口でいやな思いをするだけで結局何の解決にもならないような相談となる可能性が高く,残り少ない私の人生の貴重な時間の無駄遣いとなるので,仕方がないと諦め,そのまま同じスマートフォンを使用し続けてきた。
ところが,本日,「お客さまがご利用中の携帯電話のUIMカードに関する重要なお知らせ」なる郵便物が届いた。
要するに,チップ内に組込まれているファームウェアの初期設定の誤りか何かが原因なのではないかと疑われるが,その原因が何であれ,「けしからん!」の一言に尽きる。
機種やOSの別を問わず,日本国内で使用されているスマートフォンの大半が周辺国からのサイバー攻撃に耐えられるようなファームウェアにはなっていないかもしれない・・・ということが危惧される。
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私は,大学の講義の中で,(サイバー犯罪だけではなく)犯罪全般に関し,「壊す犯罪」と「奪う犯罪」という異なる類型の犯罪が存在するということを説明している。
通説における刑法各論ではそのように教えていないかもしれないが,それは刑法学の通説それ自体が既に黴の生えた骨董品になっているから教えていないというだけのことであるので,通説の採用をやめて事態を率直に理解し,自分自身の頭脳で理論を構築しようとすれば誰でも容易に理解できることだと思う。私は,司法試験受験のため自宅浪人していた当時からずっとそのように確信してきた。
ただし,通説・判例を完全に使いこなせないと,(通説・判例しか理解できない人々から)「こいつは馬鹿なのではないか」と評価されることが100%確実に予測されたので,とにかく通説・判例の範囲内であれば完璧に法解釈論を使いこなせるように勉強し,そのようにして実務をこなしてきた。
この点に関し,日本国のIT製品の多くは,「奪う犯罪」に対してはそこそこ意識した対応をしているかもしれないが,「壊す犯罪」への対応はほとんどないと理解している。
つまり,「壊す犯罪」に対する耐性(堅牢性)や回復力が乏しい。
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