プロファイリングとターゲット広告

人工知能システムをフルに活用しているのかどうかは全く知らないが，いわゆるターゲット広告の手法による推薦システム（recommender systems）を使用した自動的な宣伝広告メッセージが送られてくることがしばしばある。

以前は，単に怒るだけだったが，ある時点から考えを変えた。

事業者の方が積極的に研究素材をどんどん送付してくれるのだから，全部完全に記録して徹底的に研究してやろうと思うようになったのだ。

そのようなシステムの背後にある私の消費行動データから自動的に分析を実行するプロファイリングの精度も知りたかった。

結論として，世界的に有名な某企業のシステムの成績評価は，総合で0点だ。

推薦された製品またはサービスの中で，私が「欲しい」と思っていたものはなかったし，それを契機として欲しいと思うようになったこともない。

私のような単純素朴で凡庸な人間をターゲットとする場合においてさえ，プロファイリングに失敗しており，かなりとんちんかんなメッセージしか送ってこない。

そのことから，長年にわたり蓄積したデータの再検討結果を踏まえた上で，絶対的な自信をもって0点であると評価する。

アドバイスとしては，長年にわたる巨額の投資の結果として，そのような0点評価しか与えられないようなシステムしか構築・運用できない以上，資金投入するだけ金の無駄なので，別のことを考えた方が良いのではないかと思う。

しかし，そのようなシステムが稼働し続けているところを見ると，世界には，「確立された自己」というものをもたずに常に右往左往ばかりしている人々が多数存在するということなのかもしれない。

しかし，その場合，「ターゲット広告が成功しているのではない」という仮説をたてることも可能であり，その場合，ターゲット広告以外の「主たる要因は何か」に関して研究する余地はあるのではないかと思う。私は，（情報操作よりも一歩進んだ）「洗脳」を仮説の1つとして考えている。

いずれにしても，EUの近時の多数の法令に見られるように，監視と監督の強化の方向へと動くことは必然なのではないかと思う。

[追記：2021年1月6日]

2022年になったが，相変わらず某企業のシステムからは相変わらず推薦広告が送付されてくる。

その評価は，更にランクを下げ，マイナス100点となった。

詐欺的または欺瞞的な商売として，本店所在地の関係当局は強制捜査または強制調査に入るべきレベルになっている。