新型コロナのワクチンに関する正確な情報提供の必要性

新型コロナのウイルスは，そもそも多種多様なものであり，今後も更に多種多様なものが出現し続けることになるだろう。人類が滅亡する日まで終わりはなく，遺伝子上の耐性をもったタイプの人々は（自然淘汰により）生き残り，そうでないタイプの人々は消え去ることになるかもしれない。

消え去らないようにするための医学上または薬学上の対応として，ワクチンの接種がある。一定の遺伝子型をもった人々には有効性が認められ得るが，そもそも耐性という形式を発現させる遺伝子型をもつ人々にとっては毒であるかもしれない。これらの諸点は，完全に未知数であり，現時点において科学的な実証は全くなく，現実には，全人類を対象とする人体実験のようなものが続けれらているというような状況にある。

そして，ワクチンの実質的な内容及び品質・効能は，製造会社によって異なる。

上記のような遺伝子型の相違と個々のワクチンの実質的な内容及び品質・効能をマッチさせ，当該ワクチンの接種を受ける人の個々の適・不適を自動判定できるようなシステムは，現在のところ存在しないので，現実には，試行錯誤的または模索的に大規模人体実験を継続する以外に方法がないような状態になっている。この点に関し，確実なデータが存在しない以上，人工知能システムも完全に無力だ。

自動判定ができない状態にある以上，採用可能な方途は，自己判断と自己責任しかない。その自己判断と自己責任の大前提として，正確な情報提供が必須となる。

各自治体等で実施されているワクチン接種において，当該ワクチンの製造元，製造年月日，薬学上・化学上の特性，副作用，入手経路，保管方法に関する詳細情報を迅速かつ正確にWeb上で提供し，将来の国家賠償請求訴訟の多発に備える必要性がある。

他方において，強制摂取を採用した場合，国家賠償責任を免れる方途が消滅することになる。なぜならば，実際には確実なことが何もわからない状態にあるのに，あたかも新興宗教か何かのように「ワクチン接種」を唱え続け，強制することになるからだ。これは，心理学上ではパニックの一種にほかならない。

担当医師も，個々の患者の問診と療法の適応性の判断という医学の基本を忘れ，狂ったように注射し続けているだけのように見えないでもない。一日でも早く，本来あるべき冷静な医師の状態に戻ってほしいものだと切に願う。

一般に，人類は，自然淘汰を避けることができない。

寿命という名の運命というようなものを免れることは不可能なことだということを悟り，死すべき日までの生を充実させることのほうが大事だと信ずる。

何らかの信仰をもつ人は，その信仰に従って祈れば良い。信仰を全くもたない人は，基礎物理学を徹底的に理解し，個人の脳内にある欲望や願望によって物質の運動に影響を与えることはできないという当たり前のことを知り，納得すれば良い。

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私自身は，医師ではないし，確実なことは何もわからない。

しかし，一般的な理解として，一般的な免疫力または耐性を維持するために，基礎体力を衰えさせないようにする工夫は継続している。

バランスの良い食事を心掛けることは当然の前提とした上で，各人の資質や体力に見合った適度の有酸素運動を持続的に実施することも基礎体力を維持するためには大事なことだ。人気のない山野であれば三密の状態を避けることができるので，そのような場所でゆったりと歩き続けること，それが私にとって最適化された運動方法だ。

どのような運動方法が適しているかは，各人各様であり，個人差が著し過ぎるので，万人にとって有益な特定の方法は存在しない。

明確に意識して人生を歩み，そのような人生の中で，自分自身で見つけ出すしかない。

なお，常に清潔を保ち，不摂生を避け，他人と接する可能性の高い場所ではマスクを着用すべきことは，そして，十分に睡眠をとるべきことは，当然のことだ。貝原益軒の『養生訓』には，一般人でも心掛けることのできる事柄としては，良いことが書いてあると思う。

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ワクチンの注射を行うことは，医療行為の一種なので，関連法令を全て完全に遵守して実施されなければならない。

加えて，医療行為の一種である以上，事前の説明を受け，理解した上での明示の同意（informed consent）がある場合に限り，その医療行為を実施することができる。

医師が自分の判断だけで（患者等の意思を無視して）一方的に医療行為を行う場合，そのような行為は，違法性阻却事由として認められないので，患者等の身体に対する侵襲行為だけが残ることになり，傷害罪，暴行罪または障害致死罪，（ショック症候等により死亡する危険性があることを認識しながら実行する場合には故意による）殺人罪により処罰されることになる。

このことは，ワクチン注射を実施する医師でも変わらないから，注射を受けに来た人々に対して個別に事前の説明をし，理解をした上での明示の同意を得た後でなければ，注射をしてはならないことになる。摂取会場にやってきたというだけでは，正当な同意があったとは言えない。何しろ，正確な情報が何も提供されていない状況下においては，一体何に対して同意したのかが明確ではなく，そのようなものは同意とは認められない。

とはいえ，大量の注射をこなさなければならない緊急の状況下においては，特例も必要となる。そうでなければ，作業が渋滞し，何もできないという事態に陥る危険性があるからだ。

そこで，事前に，自治体等から，可能な限り具体的な情報（当該ワクチンの製造元，製造年月日，薬学上・化学上の特性，副作用，入手経路，保管方法に関する詳細情報）をWeb上で公開することによって，ワクチンを接種するか否かの判断（同意の判断）の判断材料が提供されている状態を構築・維持することが必須となる。

この方法だけが，現場の担当医師の負担を可能な限り少なくし，かつ，患者の権利を保障するという難しい課題を解決するためのほぼ唯一の解決策となる。

無論，医学上の専門用語を読んでも理解できない人が多いだろうから，オンラインのヘルプデスクを構築することが望ましいのだが，現実には，ヘルプデスク業務を担当できるだけの十分な能力をもつ人材をみつけることがかなり難しいので，実現は不可能だと考えている。

要するに，どの現場でも，確実なことは何もわからないまま，歌舞伎の「暗闇（だんまり）の芸」のようなことをやり続けているのが現状なのだと理解している。

だからこそ，少なくとも，形式的なデータだけでも正確に提供することが必須となるのだ。