分子サイズの極小ロボットの開発者にノーベル化学賞

下記の記事が出ている。

　ノーベル化学賞は「世界最小のマシン」を開発した科学者3人へ
　GIZMODO: 2016年10月7日
　http://www.gizmodo.jp/2016/10/nobel-prize-for-chemistry.html

　Tiny machines win chemistry Nobel prize
　BBC: 5 October, 2016
　http://www.bbc.com/news/science-environment-37486374

基礎技術が確立されれば，その応用は速い。

そして・・・

（余談）

有機体ロボットについていろんなものに書いたし，発言もしてきた。

法律家からの反応は極めて鈍い。

イメージできないのかもしれない。

しかし，ノーベル賞受賞者が出たおかげで，次の10年間に何が起き得るのかをより具体的にイメージすることのできる人々が増えることだろうと思う。

私見としては，知能のある有機体ロボット（人工生命体）が人類を滅ぼす日をイメージすべきだと考える。

[追記：2016年10月8日]

日弁連は、死刑廃止の宣言をした。この宣言は、日弁連の会員である弁護士及び弁護士会の思想・信条の自由及び表現の自由を一切拘束することはできないし、法的効果は全くない。

それにしても，本当に何もわかっていない人々だと嘆きたい。

死刑制度を温存しておかないと，そのことによって，人類が滅亡してしまうかもしれないというのに。

一定の傾向性を持つ人々によって刷りこまれたステレオタイプ的な思考しかできないのかもしれない。

人間そっくりの外形をもつ人工生命体が人類を滅ぼそうとするとき，人類は，害虫駆除と同じ意味で殺虫剤で駆除することが許される。なぜなら，外形は人間とそっくりでも人間ではないからだ。私見では，外見が人類にそっくりで人類の遺伝子をいくばくか含むものであっても，100％人類の遺伝子によって構成されていない生命体は，人類の一種ではなく，雑種の一種だと理解している。蟲として駆除することができる。

しかし，いわゆる人道主義者は，そのような人工生命体を「人間の一種だ」と主張することだろう。もしそうであるならば，人類の絶滅を回避するために，裁判による死刑制度を設ける必要がある。

その人工生命体が人類を滅ぼすことを常に目的とするように遺伝子上の操作を加えられている場合，教育による改善は100％期待できず，存在それ自体が常に生きた凶器となって人類を殺し続ける。だから，存在するというだけで殺人罪の構成要件に常に該当するものと判断し，常に死刑としなければならない。無論，彼らのために「死ぬ権利」も定めておく必要がある。

無論，誤認はあり得る。死刑制度を存置しておけば，真の人類は，裁判において弁解の機会を与えられるから，無罪となることが可能である。死刑制度がなければ，誤認の場合でも正当防衛として私人による駆除行為が行われることになるので，誤認であるか否かを法定で審理される機会を奪われることになる。

つまり，死刑は，刑法に定めるものであり，刑事訴訟において適正手続に基づき審理されることが当然の前提となっている国家制度であるので，死刑制度には人権保障機能がある。これに対し，正当防衛行為としての蟲の駆除行為は，その時点における駆除者の判断に全てが任されており，駆除行為の可否について裁判所が関与することはない。