Johnson & Johnsonがトリクロサン(triclosan),フタル酸エステル類(phthalates)及びパラベン(parabens)を配合した化粧品などの製品を2015年までに全て回収することを決定-No More Tears
下記の記事が出ている。
Johnson & Johnson removing harsh chemicals from products by 2015
FOX News: August 15, 2012
http://www.foxnews.com/health/2012/08/15/johnson-johnson-removing-harsh-chemicals-from-products-by-2015/
Johnson & Johnson Removing Harsh Chemicals
CBS: August 16, 2012
http://dfw.cbslocal.com/2012/08/16/johnson-johnson-removing-harsh-chemicals/
Health giant to remove harmful chemicals
News.com AU: August 15, 2012
http://www.news.com.au/business/breaking-news/health-giant-to-remove-harmful-chemicals/story-e6frfkur-1226451267784
No More Tears Over Toxic Shampoos
American News: August 16, 2012
http://americannewsreport.com/no-more-tears-over-toxic-shampoos-8815401.html
Johnson & Johnson to Remove Formaldehyde From Products
New York Times: August 15, 2012
http://www.nytimes.com/2012/08/16/business/johnson-johnson-to-remove-formaldehyde-from-products.html
できれば直ちに回収し,安全に処理した上で処分してもらいたいところだが,これらの成分を含有する製品の種類があまりにも多く,また,その在庫・流通量も莫大な量に及ぶため,直ちに回収を決定したとしても現実には1年以上の期間をかけないと回収しきれないだろうと推定される。それくらい,世界には危険な物質があふれているということを意味している。
上記記事によれば,回収の必要性・緊急性の高いベビーシャンプーについては,2013年までに回収するということだ。
日本でも乳幼児向け及び妊婦向けのシャンプーや石鹸については,必要性・緊急性が高いものとして,関連する全製品について直ちに製造・販売の中止と回収を命ずるべきだと考えるが,現在の消費者庁では無理ではないかと思う。
それよりも悪いのは日本の新聞社だ。1面トップで大きくとりあげ,国民に周知しなければならないのに,そうしようとしない。過去において,そのような周知報道をしてこなかったことにより薬害や公害の被害を深刻化させてきた日本の新聞社の法的・社会的責任は極めて重い。今回の件をみていても,国民の大半は日本のテレビや新聞などのマスコミ報道を信用せず,よくわかっている人々はネット上で信頼できる情報を集め,自分で判断するようになってきたという傾向を顕著に示す実例の一つを追加しつつあると思われる。日本のマスコミが再生するためには,とにかく正しい報道をすることだ。芸能・スポーツ関係はどうでもよいし,社説等の意見記事は全く必要ない。
なお,これらの危険な物質の原料の大半は中国やインド等で製造されている。その製造会社の中には倒産するところが多数出てくることだろうと思われる。これらの製造会社の工場の従業員及び近隣住民の中には健康被害を受けている者が多数あるはずなのだが,現実にはそのような情報が何も伝わってこない。問題意識が存在しないのか,または,情報統制があるのか,そのいずれかだろうと推測される。
[このブログ内の関連記事]
日本でも普通に市販されている口紅,石鹸(薬用ハンドソープ,ボディソープなど),洗顔フォーム,クレンジング,日焼けどめ,化粧水・美容液,消臭剤(ケアスプレーなど),シャンプー,歯磨き(練り歯磨き,液体歯磨き,洗口液など),ニキビ治療薬など及び医療用の各種製品(手術用縫合糸など)等に含まれている殺菌成分トリクロサン (triclosan,化学名 2,4,4'-トリクロロ-2'-ヒドロキシジフェニルエーテル)に心臓障害を発生させる問題が見つかる
http://cyberlaw.cocolog-nifty.com/blog/2012/08/triclosan-80c6.html
| 固定リンク
« スウェーデン:ライブストリームサイトBambuserがDDoS攻撃を受けたらしい | トップページ | ニュージーランド:ACTAやTPPなどに基づく国による言論の抑圧政策こそがまさに本当の「サイバーいじめ」だとする見解 »
コメント