今後あり得る気象変動: Cyberlaw

2011年10月 8日 (土曜日)

このブログでは，3月11日以降，世界各地での地震状況をウォッチングした結果なども記事にしてきた。

たった数ヶ月のことなので，ほとんど根拠にはなっていないが，一つの仮説を組み立てるのには十分のように思われる（←もちろん，仮説に過ぎないので，完全に間違っているかもしれない。）。

それは，世界規模で大規模な地殻変動期に入ったという仮説だ。

地殻変動の結果，世界規模で，地殻から放出される大量の熱源の位置にも変動がある。

そして，それは，大きな海流の動きや平均水温を変化させるのに十分なものではないかと予想される。もしそのような変化があった場合，人類のいかなる努力によってもその変化を妨げることはできない。

海流の流れや平均水温等に変化があった場合，大気にも大きな影響を与える。

地球は，全体として寒冷期に入っているのではないかと思われ，特に極地ではその兆候が顕著に現われているが，今後，火山活動が活発になり，大気中に火山爆発に伴う微粒子が増加すると，太陽光を遮り，寒冷化が進むかもしれない。

これとは別に，海流の変化によって，これまでとは異なる場所で気温が上昇し水蒸気の蒸発が活発になる地域が出てくる可能性がある。

そうなった場合，これまでは乾燥していたはずの地域なのに豪雨に襲われるところが出てくる一方，これまでは湿潤な地域だったのに乾燥化が進む地域が出てくるかもしれない。

もしこのような変化があった場合，大きな気象変動がないことを前提に組み立てられている現代の世界経済全体に根本的な見直しが迫られるかもしれない。

例えば，農林水産物の先物取引は基本的にナンセンスなものとなる可能性がある。

そして，大地震がないことを前提に構築されている大規模プラント等について，稼働率の大幅な低下や崩壊といった事態が発生する可能性を否定することができない。

今後は，集中と大規模化を避け，人類のサバイバルのために，可能な限りのコンパクト化と分散化を目標とした政策決定をすべきことになるのではないかと思う。

[追記：2011年10月9日]