消費者保護アプリの提案

どのようなサービスや製品でも，基本的に，利点や利便性しか書いていない。

家庭用医薬品でいえば副作用情報，自動車でいえばリコール情報や欠陥情報，アプリケーションでいえばバグ情報といったタイプの情報は，当該製品やサービスのパンフレットやWeb上の商業宣伝広告等の中には含まれていないのが通例だ。もしそのような情報を調べようとすると，消費者庁のサイトをくまなく調べるか，そこになければ様々な媒体を時間をかけて丹念に調べなければならない。

しかし，本来，そのような副作用情報等は，製品やサービス等と一緒に製造者や販売者から提供されるべきもので，情報開示を求めてやっと開示されるということではいけない。

スマートフォンを含め，インターネット上では，そうした副作用情報等を簡単に提供することのできるアプリをつくることが可能だろう。これまでは，そのような特殊情報ポータルサイトから提供されていた情報を，問題となる製品やサービスの文字の上に危険情報アプリのアイコンやガジェットなどを重ねるだけで表示させるようなアプリなどが考えられる。

企業は，金もうけのためにはいくらでも便利なアプリをつくる。しかし，消費者保護のためのアプリをつくろうとする企業はほとんどない。

まして，怪しげな健康食品の類については，例えば米国でFDAで警告が出ていたり，過去に違法と判断された日本の裁判例等があったとしても，それを無視してどんどん売りに出されているので，税金や寄付金等でまかなわれる第三者機関が便利な危険情報表示アプリをつくって無償提供することが考えられる。

警察から提供される防犯情報などもそうかもしれない。

要するに，これまでは，必要な情報を提供するポータルサイトにアクセスして情報を探したり，時間をかけてインターネット検索をするくらいしか手段がなかったのだけれども，これからの時代は，必要な情報を簡単に表示してくれるアプリというかたちで情報提供手段を設計・構築することが必要だし，有用でもあると考える。

このような考え方は，料理のレシピなどでも成立可能ではないだろうか？

例えば，インターネット上である料理の写真を観たら，その写真のレシピ表示用アプリでレシピを表示させたり，カロリー計算用アプリでカロリーと体脂肪増加量を自動的に計算表示させたり，危険情報アプリで過去に事故事例があれば事故事例を表示させたりすることが可能となる。本来は安全な食品でも，大量摂取等により身体・生理に障害が発生することがあるから，このような情報は有用だと思う。

インターネット上では，金儲けのために様々な仕組みが構築されてきた。

これからは，成熟したインターネット社会の中での秩序を維持するために様々な仕組みが構築されるべき時代となったと言えよう。